一般社団法人 首都圏地域医療連携パス協会 一般社団法人 首都圏地域医療連携パス協会
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協会定款

〜急性期、回復期、維持期のつながりの重要性〜
早期の可能な限りの質の高い量的なリハビリテーションが
機能回復のカギを握る


理事長:安保 雅博(東京慈恵会医科大学 リハビリテーション医学講座教授)

平成20年度より、「厚生労働省における医療の効率的な提供の推進に関する施策」の中で、地域内での各医療機関の役割の明瞭化、連携の強化に関する新たな医療計画が開始され、その方策の一つとして活用されたのが、首都圏地域医療連携パスです。Metropolitan Stroke Network研究会は現在、急性期、回復期を中心とした80を超える施設連携をパスで行っています。現在、東京都内で10を超える多くのパスが運用されています。しかしながら、地域医療連携パス部会の審議を経て、平成23年3月に東京都脳卒中医療連携協議会で最終検討がなされ、同年4月より東京都23区内統一パスとして、東京都脳卒中地域連携診療計画書が提示されました。

平成24年度の診療報酬改定では、さらに急性期、回復期、維持期のつながりの重要性とスピードが必要と予想されます。また、脳卒中発症後のリハビリテーションは、発症後3ヶ月以内が重要で特に発症後1ヶ月以内に可能な限りの質の高い量的なリハビリテーションが機能回復のカギを握っていることはいうまでもありません。

このようなことを踏まえると、Metropolitan Stroke Network研究会はこの東京23区内統一パスを使用し、さらなるネットワークの充実を図るため、IT化を行う必要があります。また、このネットワークは東京都療養型病院研究会などの協力によりさらに充実をします。よって、Metropolitan Stroke Network研究会は、拡大型発展のため、「脳卒中地域連携医療パス協会」と名称を変え、社団法人化をし、平成24年度より本格稼働をする予定でいます。


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